参謀レポート｜週刊　施設参謀

Facility Dr.があなたの施設運営の問題をズバッと診断！

事業戦略と施設戦略を、ハード&ソフトの両面からサポートし、健全な状態に導く施設のかかりつけ医「Facility Dr.」。施設運営に関するスペシャリストのドクターがあなたの施設運営の問題をズバッと診断します！

設備投資効果を高める「経営」視点と「保守管理」視点の一体化（後編）

経営者にとって、保有施設に毎年かかり続けるランニングコストは悩みの種。しかし、経営者と施設管理者がコミュニケーションを取ることで、経営的にメリットのある施設運用が実現します。後編では、実際に改善効果のあった例を紹介します。

設備投資効果を高める「経営」視点と「保守管理」視点の一体化（前編）

経営者にとって、保有施設に毎年かかり続けるランニングコストは悩みの種。また施設管理も、管理部門や外部の管理会社に任せっきりになりがちです。しかし、経営者と施設管理者がコミュニケーションを取ることで、合理的な設備投資判断が可能になり、経営的にメリットのある施設運用が実現するのです。

日本、その地域だからこそできる「選ばれるＩＲ」の創生に尽力したい

この記事は、「週刊ホテルレストラン2017.9.22 別冊　日本版IRの全貌！ The JAPANESE INTEGRATED RESORT」より転載しています。

ヘルスケアビジネスへ拡張する医療・介護事業の可能性

医療費をはじめとする社会保障費の増大が大きな課題となっているなか、健康増進を促進する施策は未だ十分ではありません。医療・介護の分野がいかに「ヘルスケア」という領域にまで拡張できるか、その可能性を探ります。

「ジャパン・イズ・ローカル」から始まる建設産業のグローバル化

海外ビジネスの成功のためには、その地のローカリティを理解することが肝要。それゆえ海外企業が日本で建設プロジェクトを行う際には、日本を理解してもらうことが不可欠です。数々の海外プロジェクトに携わった山下PMC社員が、自らの経験をもとに不動産・建設産業のグローバル化を探ります。

縮小時代に求められる、「収入を生む」公共施設活用のアイデア

経済成長期に数を増やした公共施設の多くが、老朽化による大規模改修の時期を迎えています。公共施設再編の動きが始まっている今、社会ストックを「削減」するばかりではなく、地域の課題解決のために「活用」するアイデアが注目を集めています。

耐震改修をしないのはなぜ？　建築設計者・施工者が知っておきたい、クライアントの気持ち

建築技術者は、耐震診断結果が悪ければ当然耐震改修工事を実施するものと考えがち。でも、クライアントの事情はそれほど単純ではありません。設計者・施工者に向けて、施設の「参謀」がクライアントの抱える耐震改修の悩みと判断基準を解説します。

地方創生を成功させる「地方」と「都市」の新たな役割分担

産品と労働力を供給する「地方」は、消費する「都市」と役割を分担することで豊かさを保ってきました。しかし現代、この関係は必ずしも効果的に作用しているとは限りません。地方創生の糸口を見出すためには、地方と都市の役割を今日的に再定義することが必要ではないでしょうか。

複数ビルの設備を「群管理」するためのBEMS活用法

複数のビルの管理を一元化したい――。そう考える管理者は少なくありません。BEMSを使えば、複数施設のエネルギー消費を遠隔で一元管理することが可能です。現地に管理者を常駐させる必要がなくなり、省力化に絶大な効果が期待できる「群管理」の手法とは？

BEMSで生み出した年間2500万円の省エネ事例

BEMSによるエネルギー消費の「見える化」は、設備更新時にこそ多大なメリットをもたらします。使用実態に即した最適なスペックの機器を導入することによって、エネルギーコストを年間に2500万円も低減させた事例をご紹介。

建設コストの縮減・工期短縮を目指す契約方式、ECI方式とは

オリンピック需要、震災復興などを背景に、最適の技術を取り入れながら、迅速で効率的に公共工事を推進できる多様な発注・契約方式が求められるようになりました。そのような傾向に対応する「技術提案・交渉方式」のひとつ、ECI（アーリー・コントラクター・インボルブメント）方式を紹介します。

企業不動産を経営と一体化する「機動的CRE戦略」のすすめ

CRE（企業不動産）を「メンテナンス経費がかかり続ける固定資産」とだけ考えてしまっていませんか。CREは経営とつなげて戦略化すれば、売却処分から積極的再投資までより機動的に捉えることができます。経営的視点からみたCRE戦略の考え方をご紹介します。

徹底分析！宿泊施設の容積率緩和制度でホテル投資が変わる（２）

国土交通省がこの6月に全国の自治体に通知した、宿泊施設の容積率緩和制度。これが積極的に活用されればホテルへの投資意欲が促され、国内の不動産投資が大きく変わる可能性を秘めています。その背景には、これまで投資家がホテル開発を思うように進められなかった「ある理由」がありました。

徹底分析！宿泊施設の容積率緩和制度でホテル投資が変わる（１）

6月13日、国土交通省はホテル不足の打開策として「宿泊施設の整備に着目した容積率緩和制度の創設」に関する通知を全国の地方公共団体に発出しました。これによって国内のホテル開発を取り巻く環境はどのように変化するでしょうか。高度利用型地区計画の活用を中心に徹底分析します。

BEMSによるオフィスの水道光熱費「見える化」のすすめ

BEMSによって「見える化」するだけで、水道光熱費は減らせるのでしょうか。「見える化」をユーザーの省エネ行動につなげるには、ある「ポイント」を押さえる必要があります。さらに日常の省エネだけではない、絶大な効果を上げられる使い方もご紹介。意外と気づいていない設備更新時のメリットとは？

ホテル不足解消なるか？ 6月のホテル容積率緩和の動きに注目

世の出張サラリーマンを悩ませるホテル不足。先ごろ国土交通省はこの事態に対応するため、ホテル容積率の緩和を促す方針を固めました。これはホテル不足解消にどんな効果をもたらすでしょうか？　6月に予定されている自治体への通知に先立って、その意義を考察してみます。

震災復興で導入されたアットリスクCM方式とは？

震災復興事業において注目されるようになった、公共工事のアットリスクCM方式。アットリスクCM方式とはどんなもの？　ゼネコン一式請負方式とはどう違う？　なぜ震災復興事業で採用されたのか？　アットリスクCMに関する素朴な疑問に答えます。

BEMS導入の前に知っておきたい、省エネの基本

スマート化社会の到来に向けて普及しつつあるBEMS（ビルエネルギー管理システム）。BEMSを導入する前に検討しておくべき、費用対効果を高めるポイントとは？　BEMS導入を考えていない人にも役立つ、省エネの基本を押さえます。

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