単価の上振れに要注意

3つ目は単価のチェックだ。工事費の大部分を占めるのは、人（人件費）と物（材料費）。歩掛かりや単位数量の基準は、国土交通省の「公共建築工事標準歩掛り」や「公共建築工事標準単価積算基準」といった公開情報が基本となる。単価については、「月刊建設物価」や「季刊建築施工単価」（経済調査会刊）などをベースに把握できる。しかし、こうした刊行物の数字は急激な変動を反映しにくい。また一般的な形態の建物を前提としているため、施工の難易度が高い場合や、多くの部材を少しずつ使うような場合、単価は上振れしやすい。現状では刊行物に記載された工事単価より2〜3割高くなるリスクを織り込んでおいた方がよい。

4つ目はこれまで精査した結果を踏まえた、バリューエンジニアリング（VE）やコストダウン（CD）の提案だ。VEでは品質を保ちつつ、調達しやすい製品や資材に変更したり、省力化工法を採用したりしてコストの削減を目指す。設計の一部やり直しもできれば効果的だが、そのための検討期間を見込むなど、あらかじめ全体のスケジュールを組む時点で配慮しておきたい。

前倒しでできるコスト対策

上昇局面にある工事費を見越して設計できれば、手戻りを防ぐことにもつながる。コストに配慮した設計の基本は「軽く」「浅く」「低く」「狭く」の4ポイント。例えば「浅く」では、地下の湧水ピットを、透水処理層を設けるマットスラブに変更することで、掘削量を減らすことができる。高騰する土工事などの総量を減らせるため、コスト縮減が期待できる。

上振れしそうな要素については、建設会社や専門工事会社、メーカー各社にあらかじめヒアリングをかけて、受注状況や資材の調達状況などをつかんでおく。早めに関係者を巻き込み、情報を得ることも重要だ。それによって、施工者からの創意工夫を引き出す余地も生まれる。

施工者が仕事を選べる売り手優位の現状では、施工者のアイデアを早い段階から取り込んで、彼らのモチベーションを引き出すことも大事だ。それによって工事費が削減できれば、発注者の利益にもつながる。

さらに支払い金についても、着手金の提示や工程途中での分割払いの容認など、契約上の配慮も欠かせない。設計者からは、見積もり要項作成時に発注者に提案することができる。発注者もこうした実務上の助言を求めている。発注者、設計者、施工者がお互いの立場を考慮しながら対等の交渉テーブルに着くことで、プロジェクトを成功に導くことができるだろう〔図3〕。

• ●構成・本編イラスト：ぽむ企画　　●企画：納見 健悟
• 本記事は、『日経アーキテクチュア』2014年6月25日号掲載されました。一部内容を改変し、掲載元の許可を得て、掲載しています。