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横浜熱供給株式会社 地域冷暖房プラント大規模改修計画(後編)

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20年先を見据え、最適な運用効率を追求

工事に足かけ4年、全体では8年を要した大プロジェクトでした。これを振り返って、どのような印象をお持ちでしょうか。

藤井
雑で、調整事項があまりにも多い工事でしたので、当初は計画通り進むのか、正直、懸念していました。しかし山下PMCをメンバーに迎えてからプロジェクトがグッと加速した感があります。打ち合わせを重ねるごとに課題が整理され、当社が思い描いていたものが形になっていったように思います。特に、スケジュール管理においては必ずポイントを設定して、私たちがそれに間に合わないと、強くリードするくらいの勢いで進めてくれたのが良かったですね。
清水
第1期工事のごく初期の頃に一度だけ、電気系統の施工でミスがありました。幸い大事に至らなかったのですが、このとき、当社に代わり、山下PMCが協力会社に原因や工事対応について徹底的に考えるよう働きかけてくれました。このタイミングを逸することなく、原因を突き止め、対策を講じたことが、その後大きな事故もなく、工事を終えることにつながったのだと思います。
進藤
私は、熱の安定供給を絶対条件として計画に向き合う御社の熱意に感銘を受けました。その姿に、私たちも、持てるすべての技術と知識を注ぎ込もうという思いが自然に湧いてきました。
田中
私も現場でそうした姿を見させていただいたのですが、安定供給とホテル営業に支障を来たしてはならないという重責の中、協力会社と調整をし続ける、その熱量に圧倒されました。
吉川
熱供給設備という大プラントでありながら、計画は緻密、綿密そのものでした。厳しい条件下でも目標が明確であったため、私たちが一丸となって取り組め、同じゴールに向かえたと思います。
最初の冷凍機の巨大なパーツが地下6階のプラントに搬入されたときの感動を今も思い出します。
進藤
私たちにとっても、さまざまな制約の中、大きなトラブルもなく完工できたことは、大きな実績になりました。

改修の目的だったエネルギー消費効率の改善についてはいかがですか?

藤井
最適な設備構成によって、目標とするCOP1.0以上を実現する環境を整えることができました。今は更新した設備の習熟度を高め、プラントシステムとして最適な運用方法を確立していくこと、最高のエネルギー消費効率の運転を早期に実現していくことを目指しています。
清水
熱供給事業は、世界的規模で推進される脱炭素と環境問題の解決策として有効な手段の一つと考えられています。公共性の高いインフラとしての責任が大きく、時代の変化、社会からの要請に応えていくことが求められます。その点、すでに、システム全体の運用管理に関しては、設計モデルと 直近の熱需要の変化等から修正を求められる部分もあります。
藤井
今回の改修で多くの知見を得ましたが、またいろいろな面で山下PMCのお知恵を拝借する場面があるかもしれません。次世代の地域冷暖房のあるべき姿も追求していきたいと考えています。
進藤
私たちにとっても多くの学びがありました。省エネ・省CO2の最新情勢について、しっかりフォローしていきたいと思います。
  • 緊迫感あふれる空気のなか、関係者全員が協力し、搬入が行われ、無事完了した。
  • 地下5階の熱導管の配管スペース。蒸気や冷凍機で冷却された冷水が各ビルへ送られる。
  • プラントには資材や機械を搬入するためのマシンハッチと地下4階~地下6階の吹き抜けがある。写真は、地下5階の荷受けスペース。
  • 地下5階にあるコージェネレーションシステム。
  • コージェネレーションシステムの排熱を有効活用するための熱交換器。


プロジェクト概要

発注者・運営者 横浜熱供給株式会社
所在地 神奈川県横浜市西区北幸1-3-23 第1エネルギーステーション
用途 熱供給プラント
更新設備概要 インバータターボ冷凍機 800RT×2
固定速ターボ冷凍機 2,200RT×1
蒸気吸収式冷凍機 1,900RT×3
ジェネリンク冷凍機 800RT×1
コージェネレーションシステム 930kW×1
小型貫流式蒸気ボイラー 2.68t/h×3
排ガス式蒸気ボイラー 0.49t/h×1
設計・監理・施工 新日本空調株式会社
CMr 株式会社山下PMC
CM業務 基本計画マネジメント、発注支援、設計マネジメント
CM業務期間 2016年5月~2021年6月
山下PMC担当者 松浦裕、進藤光信、田中準也、吉川大輝、横田宗卓

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プロジェクトに関わったマネジャー

関連する用途

  • Facility Dr.

    施設の寿命は数十年におよび、施設自体の老朽化に加え、社会的劣化も進みます。施設の価値を維持・向上するためには、改修・増築・減築・建て替え、さまざまな選択肢の中から最適解を選び実行する必要があります。また、施設のランニングコストや将来の改修にかかるコスト、拡張・縮小・コンバージョンへの備えも大切です。

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