経営課題を解決するファシリティ・CRE戦略マガジン

週刊 施設参謀

一級建築士、コンストラクション・マネジャーの資格をもつ
施設建築・運営管理の専門家がみなさんの疑問に答えます。

CM認知元年-変わる建設マネジメント

山下PMC 代表 川原秀仁による、日刊建設工業新聞「CM認知元年-変わる建設マネジメント」連載です。

CRE・PRE戦略(1) CRE戦略が生む新しいニーズ~CM認知元年-変わる建設マネジメント#07

2015年5月20日付の連載第7回は「CRE・PRE戦略(1) CRE戦略が生む新しいニーズ」です。IFRS(国際会計基準)対応により企業経営にとってCRE戦略はますます軽視できないものになりつつあります。建設従事者が顧客を満足させるサービスを提供する上では、今日のCRE戦略が何をめざし、どんな潜在ニーズを生んでいるのか理解することが必要です。

品確法と多様な発注方式(3)発注者と受注者、それぞれの変革~CM認知元年-変わる建設マネジメント#06

2015年4月15日付の第6回は「品確法と多様な発注方式(3) 発注者と受注者、それぞれの変革」です。改正品確法が象徴する変化によって、発注者である地方公共団体や行政機関、受注者である設計者・施工者・CMrはどのような変革を迫られるのでしょうか。

品確法と多様な発注方式(2)日本型生産システムのコアバリューとは~CM認知元年-変わる建設マネジメント#05

2015年3月18日付の第5回は「品確法と多様な発注方式(2) 日本型生産システムのコアバリューとは」です。品確法改正によって、日本の建築生産システムが長年育んできた特長が公共工事にも組み込まれることになります。この長所をさらに成熟させて、日本の建設業の高い品質を保持するにはどうするべきか。設計者・施工者に求められる新たな役割とは。川原が展望を語っています。

品確法と多様な発注方式(1)公共資産に民間の知恵を~CM認知元年-変わる建設マネジメント#04

2015年2月18日付の連載第4回は「品確法と多様な発注方式(1)公共資産に民間の知恵を」です。昨年6月に改正された品確法。年度末までには国交省から運用指針が発表される見通しとなり、いよいよ運用が始まろうとしています。この制度改革が社会に何をもたらすのか、まずは概観します。

震災復興(2)多様な発注方式に対応するエージェント型CM~CM認知元年-変わる建設マネジメント#03

2015年1月21日付の連載第3回は「震災復興(2)多様な発注方式に対応するエージェント型CM」です。復興事業を通じてECI方式やDB方式が公共工事へ浸透するとともに、発注者側のCMとしてますます存在感を増すエージェント型CMを解説しています。