経営課題を解決するファシリティ・CRE戦略マガジン

週刊 施設参謀

一級建築士、コンストラクション・マネジャーの資格をもつ
施設建築・運営管理の専門家がみなさんの疑問に答えます。

2020以降の建設学

山下PMC 代表 川原秀仁による、建設通信新聞「2020以降の建設学」連載です。

発注者が求める「営みづくり」「ものづくり」 が融合した総合的連動体とは~2020以降の建設学#12

2015年10月19日付の連載第12回(最終回)は「発注者が求める『営みづくり』『ものづくり』 が融合した総合的連動体とは」です。発注者の視点で考えれば、建設業界の進化の余地は多いはず。事業そのものの環境変化のスピードが年々速くなる現在、発注者が求めるのは、事業戦略や経営戦略を含んだ「営みづくり」と施設戦略の「ものづくり」を融合した施設です。

パラリンピックを機に総合的受入体制確立~2020以降の建設学#11

2015年8月17日付の連載第10回は「経済大国・先進国のままでいたい…日本の『担い手』をどうする?」です。日本が経済大国かつ先進国であり続けてほしい、というのは誰しも願うこと。しかし、人口減少と少子高齢化によってその担い手は確実に減っていきます。どのような解決策が考えられるでしょうか。

経済大国・先進国のままでいたい…日本の「担い手」をどうする?~2020以降の建設学#10

2015年8月17日付の連載第10回は「経済大国・先進国のままでいたい…日本の『担い手』をどうする?」です。日本が経済大国かつ先進国であり続けてほしい、というのは誰しも願うこと。しかし、人口減少と少子高齢化によってその担い手は確実に減っていきます。どのような解決策が考えられるでしょうか。

訪日外国人を地方へ! 世界を魅了する国となるために~2020以降の建設学#09

2015年7月18日付の連載第9回は「訪日外国人を地方へ! 世界を魅了する国となるために」です。増加の一途をたどるインバウンド(訪日外国人)は、地方創生の切り札となる可能性を秘めています。これを実現するにはどのような視点が必要でしょうか。

イノベーションの余地拡がる「実需用途施設」~2020以降の建設学#08

2015年6月20日付の連載第8回は、「イノベーションの余地拡がる『実需用途施設』」です。実需用途施設とは、製造業に代表される生産品やサービスなどの実事業から収益を得るために必要となる施設のこと。事業体系のあり方が以前とは様変わりした今、施設体系も刷新されることが予想されます。

都市発展のカギ握る「収益用途施設」~2020以降の建設学#07

2015年5月18日付の連載第7回は「都市発展のカギ握る『収益用途施設』」です。オフィス・共同住宅・商業施設・ホテル・物流施設の5つに代表される収益用途施設。技術的発展はすでに頭打ちのように感じられるかもしれませんが、事業体系やソフト的分野からみればまだまだ発展する余地を残しています。

保有する施設建築の利活用とは? 最新の「CRE戦略」~2020以降の建設学#06

2015年4月20日付の連載第6回は「保有する施設建築の利活用とは? 最新の『CRE戦略』」です。企業の保有不動産を有効に利活用して、経営自体を向上させるCRE戦略。建設業界が今後応えていくべき、民間企業の経営課題を解説しています。

次世代の社会基盤構築に何が必要か~2020以降の建設学#05

2015年3月16日付の連載第5回は「次世代の社会基盤構築に何が必要か」です。高度成長時代に建設されたインフラや建築物が次々に償却を迎える時代。来るべき少子高齢化社会に向けて、これからの公共投資には何が求められているのでしょうか。PRE(公共不動産)戦略の重要性を語っています。

日本発の人財・知財で「メイド・ウィズ・ジャパン」を~2020以降の建設学#04

2015年2月16日付の連載第4回は「日本発の人財・知財で『メイド・ウィズ・ジャパン』を」です。日本人だけで造り上げてきたメイド・イン・ジャパンから、日本発の人財や知財によって世界の人々が価値を生み出すメイド・ウィズ・ジャパンへ。グローバル経済と国民国家とのはざまで生き抜くための、一つの方法を提示しています。

改正耐震改修促進法に考える「利益と課題解決の同時実現」~2020以降の建設学#03

2014年12月15日付の連載第3回は「改正耐震改修促進法に考える『利益と課題解決の同時実現』」です。11月に耐震改修促進法が改正され、建築物の耐震化を促進する流れが加速しています。事業主にとって耐震改修は頭の痛い再投資ですが、もしかすると利益と課題解決を同時に実現できる機会かもしれません。今回は、耐震改修をチャンスに変える考え方を提案しています。

建設投資-日本社会における適正規模と適正なリソース配分について~2020以降の建設学#02

2014年11月17日付の連載第2回は「建設投資-日本社会における適正規模と適正なリソース配分について」です。アベノミクスの成長戦略が建設業界にもたらす可能性と建設投資の現状を分析し、今後の見通しを予想しています。

業界変革の時-改正品確法とアベノミクスによる発注トレンドの変化~2020以降の建設学#01

建設通信新聞にて、当社代表取締役社長の川原秀仁の連載「2020以降の建設学」が始まりました。2014年10月23日付の連載第1回は「業界変革の時-改正品確法とアベノミクスによる発注トレンドの変化」です。品確法の改正が建設業界に与える大きな影響について述べ、今後の建設生産が迎える変化について展望を述べています。