月刊事業構想2018年１月号にて、山下PMC常務執行役員 丸山優子・事業統括本部シニアマネジャー 高木啓司のインタビュー「『施設参謀』が地方創生に果たす役割」が掲載されました。

本記事は、企業、自治体、研究者が連携し、地域の問題を解決するとき、どのような経過を経て何が起きるのか？　成功事例の実態を明らかにする特別企画「産官学連携ベストプラクティス研究」の一環でインタビューされています。「施設参謀」が地方創生にどのように役立てるのか、JR中央ラインモールプロジェクトや、新潟県南魚沼市の「南魚沼版CCRC構想」における事例などについて、お話させていただきました。

月刊事業構想ホームページ
https://www.projectdesign.jp/201801/best-practice/004366.php