建設通信新聞にて、当社代表取締役社長の川原秀仁が「2020以降の建設学」を連載しています。

2015年9月14日掲載の第11回は「パラリンピックを機に総合的受入体制確立」です。医療・介護関連施設は、未来に向けて最も必要な部類の施設。社会の行く末を見越した備えを施設に託さなければなりません。健全な少子高齢化社会を実現させる装置としての施設建築はどうあるべきでしょうか。

記事は建設通信新聞公式ブログに掲載されています。ぜひご一読くださいませ。
http://kensetsunewspickup.blogspot.jp/2015/09/2020pmc.html