建設通信新聞にて、当社代表取締役社長の川原秀仁が「2020以降の建設学」を連載しています。

2015年6月20日付の第8回は、「イノベーションの余地拡がる『実需用途施設』」。実需用途施設とは、製造業に代表される生産品やサービスなどの実事業から収益を得るために必要となる施設のこと。事業体系のあり方が以前とは様変わりした今、施設体系も刷新されることが予想されます。

記事は建設通信新聞公式ブログに掲載されています。ぜひご一読くださいませ。
http://kensetsunewspickup.blogspot.jp/2015/06/pmc2020.html