都市発展のカギ握る「収益用途施設」 −−社長連載「2020以降の建設学」第7回(建設通信新聞)

建設通信新聞にて、当社代表取締役社長の川原秀仁が「2020以降の建設学」を連載しています。

2015年5月18日付の第7回は、「都市発展のカギ握る『収益用途施設』」。
オフィス・共同住宅・商業施設・ホテル・物流施設の5つに代表される収益用途施設。技術的発展はすでに頭打ちのように感じられるかもしれませんが、事業体系やソフト的分野からみればまだまだ発展する余地を残しています。

記事は建設通信新聞公式ブログに掲載されています。ぜひご一読くださいませ。
http://kensetsunewspickup.blogspot.jp/2015/05/pmc2020.html